地震について考えてみた

2021年10月8日

ここ数週間、色々な場所で地震が発生しています。日本でもいつ、どこで起きてもおかしくない状況です。そこで、改めて地震について考え、事前に対策できることがないか確認してみました。皆様も参考にしていただければと思います。

首都直下型地震はいつか起こるのか？

以前から、言われていたことの一つに「首都直下型地震」が起こる可能性についてがあります。日本は地震大国ですが、いつどこで大きな地震が起きるかは予想がつきません。ただ、日本は阪神・淡路大震災を契機に、地震防災対策への取り組みを本格化しています。震災を通して浮き彫りになった課題を踏まえて、平成7年6月に『地震防災対策特別措置法』を制定し、さらに政府機関『地震調査研究推進本部』が設置されました。

地震調査研究推進本部の主な活動は、地震の発生確率を長期的に評価することです。公式サイト内では、主要断層ごとの地震発生確率を評価・公開しています。

一度ホームページを見てみるとわかるのですが、予測評価だけではなく、過去にあった大きな地震もまとめられています。

この地震調査研究推進本部地震調査委員会で実施した評価においては「今後30年以内に、南関東でマグニチュード7クラスの地震が起きる確率は70％」と推定しており、これはきわめて高い値といえます。

また、地震調査研究推進本部の調査によりますと、南海トラフでマグニチュード8~9の巨大地震が今後30年で起きる確率も70～80％とされており、どこに住んでいても安心はできません。

専門家がまとめている資料になるので、自然現状とはいえ、全く信じないというわけにはいかないと思います。

もしも首都直下型地震が起きたなら・・・

今後発生が予測されている首都直下型地震ですが、実際にマグニチュード7クラスの大規模な地震が首都圏で発生した場合、どのような被害が出るおそれがあるのでしょうか。

内閣府の試算では、死者は最大で23,000名、家屋の全壊や焼失は61万戸にのぼる見通しとなっています。津波の発生も想定されていて、広い範囲に被害が及ぶとみられています。避難者数は約339万名、帰宅困難者は約517万名も出ると予測されています。また、「内閣府防災情報のページ」によるとライフラインの面では以下のような被害が想定されています。

地震が起きる前に事前に準備・対策できること

もし。首都直下型地震が発生すると人的被害はもちろんのこと、生活インフラ全般が寸断される可能性も出てきます。食品や日用品も交通インフラの麻痺によって流通が滞り、手に入りづらくなってしまい、生活支援物資の配給を待たなければならない状況も想定されます。

では、それを予想し、事前に対策できることは何があるのか。大きくは２つ考えられると思います。

①地域の避難場所の確認

②防災バッグの準備

①に関しては、避難場所がわからないと安全に逃げることができません。引っ越し等している方もいるかと思うので、あらかじめその地域の避難場所の確認をしっかりとしておきましょう。また、家族にも共有することも大事です。

②に関しては、中身は医療用品やラジオなどのほか、水、非常食を数日間分用意しておく必要があります。電子機器が使えるように携帯充電器の用意もしておいた方が良いかと思います。備蓄の目安は3日間分です。飲料水は1人1日３リットル必要となります。３日間分なら９リットルですね。人数分の用意を忘れずにしましょう。非常食と非常水にはそれぞれ賞味期限があるので、使用しない場合は消費して買い替えることも忘れずにしましょう。

電気が寸断される可能性に備えて、懐中電灯やラジオは電池式よりも手回し式のものがおすすめです。

地震保険の加入の有無もチェックしておきましょう。もし、大きな地震が発生した時に、地震保険は心の大きな支えになってくれるはずです。

まとめ

最近の地震の発生頻度を考えると、本当に大きな地震がいつ起きてもおかしくありません。今までは起きてもなんとかなるだろうとか、他人任せの考え方をしていた人も、ここで一度立ち止まって万が一に備えて考え直してみることをおすすめします。

ここまで読んでいただきありがとうございました。また、次の記事も読んでいただければ幸いです。